マルチメディア調査報告 (2/6)

I−2.診療科

 

無床診療所

有床診療所

病  院

 

件  数

割合(%)

件  数

割合(%)

件  数

割合(%)

 

平成5

今回

平成5

今回

平成5

今回

平成5

今回

平成5

今回

平成5

今回

内 科 系

136

103

64%

52%

81

30

43%

30%

外 科 系

24

30

11%

15%

56

23

30% 

23%

産婦人科

1

2

1%

32

14

17%

14%

小 児 科

25

25

12%

13%

4

7

2%

7%

皮 膚 科

8

13

4%

7%

0

5

5%

眼   科

12

8

6%

4%

10

11

5%

11%

泌尿器科

0

5

3%

1

5

5%

耳鼻咽喉科

7

10

3%

5%

5

5

3%

5%

精 神 科

1

1

1%

0

0

0%

1〜3科目

3

60%

4〜6科目

1

20%

7科目以上

1

20%

合   計

214

197

100%

100%

189

100

100%

100%

5

100%

※    表中「平成5」は、医師協実施の「平成5年医療廃棄物処理調査のデータ」を表す

 診療科については、内科系が無床診療所および有床診療所ともに13〜12%の減となり、外科系は無床診療所で4%増え有床診療所では反対に7%減っている。
 また、小児科、皮膚科、泌尿器科、耳鼻咽喉科については、無床診療所・有床診療所ともに増加している。眼科については、無床診療所が2%減り有床診療所が逆に6%伸びているという結果からすると、眼科の有床化傾向が進んでいると推測される。
 本調査結果から最近7年間で、診療科の構成については総合系から専門系に推移している傾向が読み取れる。


I−3.院長の年齢

 今回調査データでは、60代以上が過半数の53%(60代=24%、70代以上=29%)を占めている。また、40代の24%と50代の22%は、昨年度医師会の調査データと偶然にも全く一致した。さらに、20代と30代については、昨年度医師会調査が11%強であるのに対し、今回調査では1%にとどまっている。
 すなわち、今回データは医師会データを、60代以上で10ポイント上回り、逆に30代以下で10ポイント下回っているという結果となった。このことから、30代以下では勤務医が多く、40〜50代では勤務医と開業医のバランスが均衡し、60代以上では開業医が多くなっているということが分かる。
 今回の情報化に関するアンケートについては、年齢的な影響がどの程度見られるかも、調査分析を行なう上での大きな要素になる。従って、年齢については以後のクロス分析の対象とするものである。

 

20代

30代

40代

50代

60代

70代以上

今回(医師協)調査

0

0%

3

1%

61

24%

58

22%

63

24%

74

29%

259

昨年(医師会)調査

2

0.5%

42

11%

96

24%

88

22%

85

21%

86

22%

399


I−4.職員数
規模については、職員数3〜5名が36%、6〜10名が34%となり、2名以内の8%を加えると、10名以内で約8割を占めている。従って、今後の情報化を進める上で、専門の情報管理者を置くような仕組みは馴染まないものと予想される。尚、規模についても、クロス分析の要素とする。

2名以内

3〜5名

6〜10名

11〜20名

21〜50名

51名以上

合  計

20

8%

92

36%

89

34%

44

17%

8

3%

6

2%

259

100%



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